幼児期の予防接種が麻疹排除の上で欠かせないとされている。 日本での予防接種は1966年に任意接種として開始され、1978年より定期接種に指定された。 しかし、日本の2000年以前の予防接種率が低かったうえに（世界的に主流とされる2回ではなく）1回のみの接種であったため、麻疹の発生を今日まで制圧できておらず、日本は「麻疹輸出国」として国際的に非難されている。
罹患したことのある人、ワクチン接種を行った人は終生免疫を獲得するとされていたが、ワクチン接種を行っていても十分な抗体価を得られない場合や、野生株の麻疹ウイルスの曝露がないまま長時間を経過することによって抗体価が低下した場合、麻疹を発症することがある。このような場合は典型的な麻疹の経過をとらず、種々の症状が軽度であったり、経過が短かったりすることが多い（修飾麻疹）。
ワクチン接種後の抗体価の低下を防ぐため、全世界113ヶ国（2004年現在）では年長幼児～学童期に2回目のワクチン接種を行い、抗体価の再上昇（ブースター効果）を図っている。日本においても、2006年4月以降に1回目のワクチン接種を受ける児からは、就学前の1年間に2回目の接種を実施できるように予防接種法が改正された（麻疹・風疹混合ワクチンの項を参照）。さらに10代以降の患者が急増していることを受け、2008年4月から5年間に限定し、中学1年生と高校3年にも予防接種することが決まった。[1]
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